職務経歴書の「資格・免許」の書き方や注意点について

就職・転職ノウハウ

職務経歴書を書く上で、資格や免許の記載は必要不可欠です。しかし、記入する際にはいくつかのポイントを守る必要があります。

そこで本記事では、職務経歴書における資格や免許の書き方、注意点についてご紹介します。また、資格がない場合の書き方や資格をアピールポイントとして活かす方法についてもご紹介していますので、職務経歴書の資格・免許欄で悩んでいる方は参考にしてください。

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資格や免許を記入するときのポイント

職務経歴書に資格や免許を記入する際にはいくつかのポイントを守ることが重要になります。守るべきポイントは、主に以下の3つです。

取得した順番に記入

1つ目のポイントは、資格・免許は取得した年月日の古い順に記入することです。取得した年月日は、合格証書に記載されているものを参考にしてください。資格と免許の順序は、免許を記載したあとに資格を記入します。また、記入する資格や免許に級やレベル、スコアがある場合は最上位のものを記入します。
量が多く書ききれない場合などは、職務に直接関係する専門的な資格や免許を優先的に記入します。アピールポイントになりますので、採用担当者の目を意識して内容を考えると良いでしょう。

取得した日付は和暦・西暦を統一する

資格や免許を取得した日付は、和暦か西暦のどちらかで統一して記入することも重要なポイントです。これも採用担当者が職務経歴書を見やすくするための工夫の1つなので、職務経歴書全体で統一します。

資格・免許が失効していないかを確認する

資格や免許によっては、有効期限が定められています。そのため、有効な資格・免許であるかを確認しておくことも必要です。内定後に資格や免許の認定証提出を求める企業もあるため、「経歴詐称による内定取り消し」という事態にならないように、事前に確認しておくことが大事です。

資格・免許は正式名称で記入

職務経歴書に記入する資格・免許は、略称ではなく正式名称で記入します。稀なケースではありますが、複数の資格が同じ略称ということもあります。採用担当者の誤認を防ぐためにも、運転免許であれば「普通自動車第一種免許」、英検であれば「実用英語技能検定○級」などの正式名称で記入することが重要です。

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「取得」「合格」「認定」の違いについて

職務経歴書に資格や免許を記入した際には、資格・免許名の後ろに「取得」や「合格」などの文言を記載します。混同しがちですが、それぞれ意味が異なるので以下の違いを参考に記入してください。

取得

免許状や免許証が交付される資格に対して使われます。医師や看護師など、業務上必要な資格・免許です。

合格

合格証が交付される資格に対して使われます。英検や簿記など、試験などにおいて一定の基準を満たした際に得られる資格・免許です。

認定

認定証が交付される資格に対して使われます。カラーコーディネーターやバーテンダーなど、講習や勉強会で一定の基準以上の知識を身に付けた際に得られる資格・免許です。

記入できる資格がない場合

ここまでは持っている資格・免許の書き方についてご紹介してきましたが、特に記入できる資格・免許を持っていないという方もいるでしょう。そこで、記入できる資格・免許がない場合の職務経歴書の書き方をご紹介します。

資格や免許を持っていない場合の書き方について

持っている資格・免許がない場合、職務経歴書には「特になし」と記載します。企業によっても異なりますが、採用において資格や免許が特別に重視されるわけではありません。詐称をすると内定取り消しなどの事態を招きかねないので、正直に記載して資格や免許以外の部分でアピールするのが得策です。

取得に向けて勉強中の場合の書き方

まだ取得できてはいない資格・免許であっても、取得に向けて勉強中であったり受験の結果待ちであったりする場合は「○○資格取得に向けて勉強中」「○○資格受験 結果待ち」と記入することもできます。

実際に資格・免許は持っていなくても、「スキルアップを目指す向上心のある人材」という印象を与えることができるのでおすすめです。

資格欄でアピールできる点

資格欄は、記入方法によって大きなアピールポイントになる場合とそうならない場合があります。そこで、採用担当者は資格欄の何を見ているのか、資格欄でどうアピールできるのかをご紹介します。

これまでのキャリア

採用担当者が採用において重視しているのは、「自社で役に立つか否か」です。そのため職務経歴書では、これまで行ってきた業務や培ってきたスキル、キャリアが重視されます。資格欄にある資格や免許はスキルが可視化したものなので、採用担当者がキャリアを図りやすくなります。

応募先企業で活かせる資格があればアピール

業務内容に関係する資格であればあるほど、入社後の活躍をイメージさせやすくもなります。上述したように採用担当者は「入社してから」のことを考えて採用を決めるので、即戦力となる資格や免許は大きなアピールポイントとなるでしょう。

資格はあった方が有利なのか?

「資格はあった方が有利」というイメージを抱いている方は、多いでしょう。そこで、保有資格が多いと就職に有利なのか、整備士に有利な資格をご紹介します。

保有資格が多いと有利なのか?

企業が最も見ている部分は資格欄ではないので、資格・免許は多ければ多いほど良いというわけではありません。重要なのは「業務に役立つ資格を持っているかどうか」です。

業務に直結する資格を多数保有していれば有利になりますが、関係ない資格であれば特に採用の合否を左右する要因にはなり得ないでしょう。

整備士に有利な資格

整備士になるために有利な資格は、以下の通りです。どれも取得していなくても整備士として働くことができますが、業務内容が制限されるため、保有していれば即戦力を期待されて採用に有利に働きます。

  • 国家3級自動車整備士
  • 国家2級自動車整備士
  • 国家1級自動車整備士
  • 自動車検査員
  • 特殊整備士資格
  • 大型自動車免許
  • 中型自動車免許
  • クレーン運転免許
  • 小型特殊免許
  • 大型特殊免許

資格以外でアピールすることもできる

アピールできる資格がなかったとしても、コミュニケーション能力や実務経験などでアピールすることは可能です。これまでのキャリアや実務経験、仕事ぶりなどを記載することで、採用担当者に十分アピールできる職務経歴書となります。

逆に資格欄以外の部分が魅力的ではないと採用には不利になってしまうので、資格欄以外の部分にも採用担当者に伝わりやすい内容でアピールすることが重要です。

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おわりに

職務経歴書において「資格・免許」は、保有するスキルを最も分かりやすく採用担当者に伝えられる欄です。入社後に活躍できる人材だということをアピールできるように、資格や免許は正式名称で記入し、暦は統一しましょう。また、資格を保有していなくても勉強中であれば記入することが可能です。

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